店舗情報

《本社》


営業時間 8:45~17:10
電話番号 023-632-8611
住所 〒990-0042 山形県山形市七日町二丁目6番3号 山形共立本社ビル4F
アクセスマップ

最寄り駅・建物はこちら

・山形市役所より約0.4㎞.徒歩6分
・七日町仲通り料亭四山楼さんの南隣
・ビル南側に駐車場あり(ご案内いたします)
・最寄りのバス停 旭銀座より徒歩3分.山形市役所前より徒歩6分

《庄内営業所》

営業時間 8:45~17:10
電話番号 0234-26-7320
住所 〒998-0044 山形県酒田市中町2丁目6−17 山形共立酒田ビル4F
アクセスマップ

最寄り駅・建物はこちら

・酒田市役所より約0.2㎞.徒歩4分
・酒田本町郵便局の東隣
・最寄りのバス停 本町荘銀前より徒歩1分

《米沢営業所》


営業時間 8:45~17:10
電話番号 0238-37-1771
住所 〒992-0031 山形県米沢市大町4-4-45大町第一ビル3F
アクセスマップ

最寄りバス停

市民バス(循環南回り)住之江橋より徒歩3分

《仙台営業所》

営業時間 8:45~17:10
電話番号 022-796-6982
住所 〒980-0004 宮城県仙台市青葉区宮町2丁目2-10 エレガンス宮町209
アクセスマップ

最寄り駅・建物はこちら

仙台駅西口より約1.4㎞.徒歩17分
仙台宮町郵便局より約350m.徒歩4分
七十七銀行宮町支店より約400m.徒歩5分

会社情報

名 称 山形共立株式会社
代表取締役 後藤 正行
所在地
[本社]
〒990-0042 山形市七日町二丁目6番3号 山形共立本社ビル4F
営業所 庄内・米沢・仙台
電話番号 023-632-8611
FAX番号 023-624-7806
営業時間 8:45~17:10 ※定休日:土日祝祭日
≪夜間・休日・緊急時 親身に対応いたします≫
創業年月日 昭和42年6月7日
資本金 10,000,000円
出資者 東京海上日動火災保険㈱・損害保険ジャパン㈱・あいおいニッセイ同和損害保険㈱・他≪順不同≫
役員数 4名
従業員数 20名

 

代表からのメッセージ

後藤 正行
山形共立(株)はお客さまの「あんしん」と「安全」をお守りすることをモット-としております。
保険のご提案のみならず、お客さまのご不安やご心配ごとに対するご相談、そして万が一の時の保険金のご請求等についてもアドバイスを行っております。
今後も、お客さまから頼りにされる保険代理店を目指してまいりますので、引き続きご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

 

健康経営宣言

「山形 医療・がん保険.com」サイト運営・募集代理店の山形共立株式会社は 2018.8.29 健康保険組合連合会より「健康経営宣言」の認定を受けました。
社員自身が健やかに生き生きと働くことで、皆様に最適なご提案をさせていただけるよう「健康経営宣言」を行っております。

お客様本位の業務運営に係る方針

山形共立株式会社(以下、「当社」といいます。)は、お客様の最善の利益を追求する観点から、これまで以上にお客様本位の業務運営を推進するため、「お客様本位の業務運営方針」を策定いたしました。

1・お客様本位の業務運営
当社は、お客様に寄り添い、お客様が真に求める“保障”と“補償”を質の高いサービスとコンサルティングを通じてお客様の最善の利益を追求し、あらゆる業務運営においてお客様本位で行動することをお約束します。
2・保険商品のご提案
当社は、保険のプロフェッショナルとして、法令等を遵守し、以下の事項を徹底してまいります。
① お客様を取り巻くリスクの分析やコンサルティング等を通じて、お客様のニーズ、状況、ご経験、購入目的等を理解して、最適なプランをご提供できるよう努めてまいります。特に市場リスクが存在する商品については、お客様の年齢、投資知識、ご経験等に照らし、商品内容やリスク内容等について適切な説明を行うよう心がけます。
② お客様に、商品内容や仕組みを十分ご理解いただけるよう、「契約概要」、「注意喚起情報」等の記載事項について十分な説明を行うよう努めてまいります。
③ 商品の専門知識や販売マナー等に関する教育研修を実施し、募集品質の向上に努めてまいります。
3・利益相反の適切な管理
私たちが収益を得るために、お客様が不利益を被ることのないよう、適切に管理し、募集品質の向上に努めてまいります。
4・お客様の声を経営に生かす取り組み
お客様のご要望に、誠実かつ迅速にお応えするとともに、お客様の声を大切にし、お客様を知り理解する業務運営を実施してまいります。
5・方針の浸透に向けた体制作り
当社は、あらゆる業務運営においてお客様本位を企業の根幹と位置づけ、全従業員が高い志、高度な専門性を維持するために、専門資格(FP、損保代理店協会の「大学課程」等)の取得を推奨するなど、研修体系等の整備およびお客様本位に徹したガバナンス体制を構築してまいります。